これから個人の時代が来る5つの理由

アメリカでは4人に1人が「個人事業主」

「仕事辞めたい!」「こんな会社もうやってられるか!」そんな愚痴を飲み屋で吐いては、次の日には死んだ魚のような目をして通勤する毎日。そんな無駄な生き方、もうやめにしませんか?

いまやアメリカでは4人に1人が「個人事業主」として働き、日本でもすでにフリーランスという働き方が定着し始めている時代。個人事業主やフリーランスという働き方は、これからどんどん拡大していきます。その流れに乗り遅れないためにも、どうして「これからは個人の時代」なのか、ここでしっかり理解しておきましょう。

「社畜」の時代はもう終わり

今こそ、自らの意思で社畜と決別しよう。そこから働き方の未来が拓く。
引用:「日経ビジネス」 2015年8月3日号

終身雇用・年功序列賃金といった日本的経営の崩壊が指摘されてもう随分経つにもかかわらず、日本人は未だに1つの企業を勤め上げることに価値を置きがち。確かに個人でビジネスを成立させるにはリスクもあれば、不安定な時期もあるでしょう。しかし、いまやそれは正社員でも同じなのです。

一時期ネットを騒がせた堀江貴文氏の「絶対正社員にはならないほうがいいよ」という発言は、1つの収入源に依存することのリスクを指摘したものでした。それならば我慢をして働く会社員よりも、自分で仕事を選びとることができる個人のほうが、メリットは大きいのです。

サラリーマンの給料というのは、僕は「我慢料」だと思っている。1ヵ月20日くらい我慢している代償ですよ。田原総一郎氏

引用:現代ビジネス

我慢料で生活するか、自分の選んだ仕事に対する報酬で生活するか。どちらが楽しいかは考えるまでもないはずです。

個人でも稼げる方法はいくらでもある

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「個人でやっても仕事なんてないんじゃないの?」と考える人も多いでしょう。しかし日本でもフリーランスや個人事業主をサポートするサービスが徐々に整備され始めています。そのため自分のスキルを把握し、それに応じた仕事を選べば、個人で稼ぐ方法はいくらでもあるのです。

例えば「ランサーズ」や「クラウドワークス」が提供するクラウドソーシングサービス。これはホームページ作成や、アプリ開発、システム開発や記事作成などあらゆる仕事とフリーランスをつなげるサービスです。

フリーランスにとって「どうやって仕事をとってくるのか」は大きな問題。その点クラウドソーシングサービスを利用すれば、家にいながらにして多くのクライアントに営業がかけられるため、負担はかなり軽減されます。また支払いのトラブルを防止するシステムも整備されているため、不払いなどのリスクも小さくなります。

今の日本では「独立」のハードルがどんどん下がってきています。「稼げないかも」という理由で二の足を踏む必要なんてどこにもないのです。

ビジネスインフラが整備されている

Businessman on the beach

「取引相手が東京や大阪など大都市圏にいたらコミュニケーションがとれない」という問題も今ではほとんど解決されています。インターネットの発達はフリーランスとして働く環境を急速に整備してくれました。例えばSkypeは距離が離れていてもタイムラグなく連絡を取り合うことができます。ビデオ通話を使えば顔を見ながらのコミュニケーションも可能です。

またチャットワークはメモ機能やタスク管理機能、グループチャット機能などを充実させて、よりビジネスに適したメッセージのやりとりができるようにしました。「地方在住」がもたらす不利益は、以前に比べれば大幅に軽減されているのです。

また小規模事業主の事務負担をグッと軽くしてくれるサービスも充実してきています。例えばfreeeは会計帳簿の作成をサポートし、経理事務の負担を軽くしてくれるほか、会社設立のサポートサービスも展開しています。

あるいはMisoca(ミソカ)は請求書や見積書、納品書などが驚くほど簡単につくれて、発送代行までしてくれます。この2つのサービスの登場によってフリーランスの負担はものすごく軽くなりました。

このようなビジネスが台頭しているということは、裏返せばそれだけ個人で事業を始める人が増えてきているからだ、ということもできるでしょう。

メディア化した「個人」の市場的価値が高くなってきている

米「Business2.0 Magazine」誌は2006年6月に「「The 50 people who matter now (今最も重要な50人)」の中で1位に「You (The consumer as creator)」つまり消費者自身を挙げています。あるいは同年の「Time」誌も12月25号の「Persons of the Year」の中で、1位に「YOU」を選びました。

これはブログやSNS、YouTubeなどが普及していく中で、個人が1つの情報発信源=メディアとして機能し、それが経済の重要なファクターになりつつあることを示唆しています。日本人である私たちも新聞やテレビなどのマスメディアの情報を盲信する旧来のスタイルから、信じられる「個人」に対する信頼に基づいて振る舞いを変えるというスタイルに徐々にシフトしつつあります。

「口コミ」「イイね!」「Youtuber」といったキーワードは、こうして1つのメディアになった「個人」が市場価値を持ち始めたことを示すものと言えるでしょう。

あと10年で企業も「社畜に優秀な人材はいない」と気づく

労働力人口が減少していく今後、ダイバーシティを進めず同質的な人材マネジメントだけに固執すれば、その企業はいずれ競争力を失う。

引用:リクルートワークス研究所「Works Report 2015」

リクルートワークス研究所は公的機関等のデータを基に2025年の日本の「働き方」を予測するレポートの中でこう書いています。「同質的な人材」とは会社の都合どおりに動くマネジメントのしやすい人材、すなわち社畜のことと言えます。

超高齢化社会へと日本が突入していくのであれば、要介護者や子供を抱える労働者の問題はどんどん拡大していきます。そんな中でこれまで通り会社の思い通りになる人材ばかりを求めていても、優秀な人材が集まらなくなる。同研究所はそう言います。つまり10年もすれば、企業自身も「企業」という全体ではなく労働者「個人」に目を向けざるを得なくなっていくというわけです。

生き方を、選び取れ

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会社に従属するだけの「社畜」という生き方が終わりを告げるかたわらで、個人事業主やフリーランスという働き方を支援するサービスや環境が次々に整備されていて、米有名誌でさえ「個人が重要だ」と強調しています。「個人の時代」はもうすでに来ているのです。

ひょっとすると、この記事を読んでいる「今」があなたのターニングポイントかもしれません。これからも企業に依存するのか、自分自身の足で立ち、歩いていくのか。さて、どちらを選びますか?

[文・編集] サムライト編集部