海外の就職・転職事情|日本との違いを解説

目次

日本の常識は海外の非常識!?

普段、日本で生活していると、日本の常識が当たり前になって、それが疑問に思うことさえ、なくなってしまうことも多いでしょう。でも実は、それが海外だと考えられない常識だったりします。

今回は、就職活動や転職活動に焦点をあて、日本と海外の常識の違いについて紹介しようと思います。

働き方は、ひとつじゃない──きっと、そう気づくことができると思います。日本の就活の方法のいいところ・そうでないところも、見つかるのではないでしょうか。

就活環境 ~超・経験主義だった!~

アメリカやヨーロッパの就職活動は、経験やスキルが重視されます。 そのため、アメリカの就職活動では、学生のうちからインターシップをして履歴書作りをするのが一般的。ドイツの大学では、多くの学部が6週間のフルタイム・インターンを必修にしています。

インターン終了後に修了書をもらい、就活の時には「実務経験の有無」がアピールする、という仕組みになっています。

もちろん、そのインターンも、日本の職場見学のような内容ではありません。日本はどちらかといえば、インターン生が「その企業・職種が合っているか試すこと」が主な目的になっていますが、ヨーロッパでは「実務経験を積む」ことが目的。

インターン生であっても、優秀ならばどんどん仕事を任されるようになるといます。そう、海外では、学生であっても即戦力を求められています。

日本のように、新卒だからと、手厚く説明会やらマナー研修やらはなく、すぐに働き、結果を求められるスタイル。逆を言えば、日本ではインターンやアルバイト経験がなくても就職はできますが、海外では、仕事経験が全くのない学生が職を得るのは厳しいです。

さらに、インターン時に大切なのが、職種。経理のインターンをするのか、あるいは人事のインターンをするのか。それによって就活内容も変わります。海外では、同じ職種で勤務し続けるのが一般的で、インターンで経験した職種に就職、転職しても前職と同じ職種に就くのが一般的な考え方です。

就活時期 ~新卒採用なんてない!~

そもそもアメリカやヨーロッパでは、「新卒採用」という概念はありません。もちろん、合同会社説明会も、就職説明会も、グループ面接も、なし。

ただ、韓国は、日本と同様、新卒一括採用です。非正規社員としての採用も多く、正社員としての採用は決して多くないのが現実です。そのため大手企業への就職にはTOEIC800点以上は必須だと言われており、日本では弱まりつつある学歴社会の傾向が強いことがわかります。

日本の企業の場合、人事部が会社の採用を担当しているところが多いですが、アメリカの場合は企業の中で部門別に採用活動を行っていることが一般的。席が空いた場合のみ、その部門を募集する仕組みとなっています。

そのため就職活動を行う時期は、個人によってバラバラになります。多くは大学卒業前後に就職活動を行いますが、その前にインターンシップなどを行い、自分のスキルを磨く学生も多くいます。

その点、日本のように周りの人間は決まりつつあるのに自分が決まらない……と、精神的に追い詰められるということもあまりないようです。

面接 ~グループ面接もESもない!~

日本の場合は、エントリーシート、グループ面接、個人面接数回と長期にわたって進むのが常です。ヨーロッパの場合、面接は基本的に1対1の個人で、面接回数も1回です。

社長ではなく、人事担当の人と話して、それでよければ採用。もちろん、これがすべてではなく、担当部署の上司が来たりで相手が複数の場合もありますが、面接は1回きりがほとんどです。

また、イギリスでは、多くの企業において不採用の場合は面接のフィードバックがあります。自分の何がよくなかったのか、どんな答え方が弱かったのか、会社がほしいと思った人材とどのように相違があったのか、その理由を教えてくれるのです。

日本の場合は、不採用通知のメールあるいは手紙のみが送られてきますが、海外とは大きく異なることがわかります。

そのフィードバックのときにも、インターンでの経験と自分の希望職種が違っていたり、大学の専門と希望職種が異なっていたりすると、そこを突かれることが多々あるそうです。

文学を学んだのに、就職は銀行、工学部専攻なのに営業職……なんて日本ではよくある話ですが、海外ではそれが通用しない、というわけです。

採用基準 ~年齢制限なんてない!~

日本の大手企業のほとんどの受付嬢は、若くてきれいな女性が多いですが、海外(特にイギリス)では、若い受付嬢はほとんどおらず、40代、50代の女性が多く見られます。

これは海外では年齢的な差別があまりないからだと言えます。日本では、応募条件のなかに「大学卒業後○年以内」「30歳以下」などと、年齢制限が設けられていることが多いですが、海外では基本的にはありません。

前述したような理由から、転職する際は基本的に前職と同じ職種を選ぶことが多いですが、年齢的な差別がない分、転職の際に大きな妨げはなくなります。

転職・キャリアアップについて

すべてが該当するわけではありませんが、フランスの場合、たとえ40年働いても給料は上がらない企業が多くあります。さらに退職金、ボーナスもない場合が多く、両方ともない企業ももちろんあります。

もし給料アップをしたいときは、転職するか、あるいはオーナーと話し合うという方法しかなく、日本のように自動的に基本給が上がっていくというわけではありません。

さらに、終身雇用制度で将来が安定しているというわけではありません。そのため、就職活動をする際も、希望する役職が空く時期が予測することも難しくなります。

その点、日本の終身雇用制度は、働く人々を守り、生活を安定させるひとつの手段なのかもしれません。

海外での就職活動を考えるなら……

今回ご紹介したのは、主にアメリカ・ヨーロッパでの就職情報です。就職状況は景気などにも左右されさやすく、日々、社会経済は変化しているので、状況も変わっていくと考えられます。

今回の情報をもとに、もしかして日本より海外のほうが自分には合っていると思う場合は、海外での就職方法を探してみるのもありですし、日本の就職環境の良さを改めて知った、あるいは、日本の就職環境の改善そのものに関わってみたいなど、様々な角度からのアプローチもできると思います。

ぜひ、ご自身の働き方を考える、ひとつのきっかけにしてみてください。

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