転職を検討しているものの、タイミングがわからずに困っている人も多いのではないでしょうか。「自分の年齢で転職できるのか」「転職するなら何月か」など、悩みはたくさんあるでしょう。
この記事では、転職にオススメのタイミングを年代別、時期別で紹介し、税金や退職から転職先への入社の流れまでを説明しているので、参考にしてください。
【年齢別】転職のおすすめタイミング
転職のタイミングは、どの年代であれ早ければ早いほどよいといえるでしょう。ただ、年齢ごとに企業から求められる要件が異なり、年齢が上がるにつれて、要求される能力は高くなります。ここでは、年代ごとにオススメの転職タイミングを紹介していきます。
20代のおすすめ転職タイミング
社会人としての経験年数が3年に満たない第二新卒は、高度なスキルを求められないというメリットがあるものの、すぐに退社したという事実をマイナス視する企業もあるでしょう。そのため、短い期間での転職であるほど、退社に至った理由をしっかりと考えておくことが必要です。
第二新卒よりも経験を積んだ20代後半であれば、それなりのスキル・実績を持った求職者もいることや、将来性もあることから企業も採用に前向きです。一方、20代後半で転職を考える人は多いので、優秀な人材との競争になりやすいといえます。
スキルを習得するか実績を出しておくと、他の求職者に差をつけられるので、転職市場での競争において有利になるでしょう。
30代のおすすめ転職タイミング
企業から中堅として扱われる30代であれば、できるだけ早く転職活動を行うことがオススメです。将来性の高い20代と比べて企業から要求されるものが変わり、30代ではこれまで培ってきたスキルや知識、経験を発揮することが求められます。
30代の場合は社会人としての基盤はできあがっているとみなされることから、要求水準は20代よりも高く、成長投資せずとも実績を出してもらえるような人材を企業は求めています。とくに30代半ばの年齢となると、即戦力としての能力を期待されることから、スキルや経験に加えて実績の提示が必要です。
さらに30代後半に差しかかると、多くの企業がチームを管理したり、後輩を育成したりするマネジメントの能力や経験を求めます。
スキルや経験が必須である30代の転職活動ですが、未経験の業界や職種への挑戦ができないわけでもありません。これまで培ってきた能力を発揮して企業へ貢献できることをアピールすることで、前向きに検討してくれる企業も多いでしょう。
40代のおすすめ転職タイミング
40代になると30代までと比べて求人数が大幅に減少し、希望する求人が見つかりにくくなります。求人数が大きく減る理由の1つとしては、企業が求める人物像の水準が高いことにあり、高度なスキルや経験はもちろん、管理職としての即戦力となることが期待されているからです。
管理職としての経験や実績が必要とされがちで、これまでのマネジメント経験やスキルを問われることになります。
こうした高い水準に設定された求人条件に該当する人材でなければならず、応募できる企業も限られてしまいます。また企業で設定しているポジションの数も限られ、採用できる枠が少ないことも求人数が減る要因です。
したがって、40代での転職は、専門的または高度なスキルや豊富な経験、実績が求められることから、自分の強みを整理し、求人とマッチングするかをよく考えることが転職のポイントといえます。
【時期別】転職のおすすめタイミングを解説
転職にあたっては年齢だけでなく、時期を考えることも大切です。年度前や新卒採用などの時期であれば、企業の採用活動も活発であることから求人数が多く狙い目といえます。
また、結婚やマイホームの購入など自分のライフイベントに合わせて考えることも重要です。ここでは、転職のおすすめタイミングについて説明していきます。
第二新卒なら4月が狙い目
社会人経験の少ない第二新卒での転職なら、最も教育プログラムの充実している新卒と同じ研修を受けやすい4月の入社がおすすめです。新卒が受ける社会人としての基礎的な研修を受けることで、これまでの行いを振り返って反省したり、初心に帰れたりするので、できるだけ参加するのが望ましいでしょう。
新卒の入社するタイミングを逃すと、研修が簡易であったり、OJTにとどまったりすることが多く、教育を受けにくくなってしまいます。
とくに、現在所属する会社で研修をあまり受けられなかった人は、この機会を逃すと研修を経験できないまま長い社会人生活を送ることになり、今後の成長度合いに響いてくるでしょう。
中途なら2月・3月、8月・9月が狙い目
第二新卒よりも経験を積んで中途採用枠での転職を目指すなら、2・3月または8・9月がオススメおすすめです。2・3月は新年度を迎えるにあたって、事業目標を達成するための体制を整える時期であり、人材の補強を検討する企業が多い月といえます。
人事異動や昇格によって空いたポジションを埋めるための補強や、事業の成長を加速させる目的で即戦力となる人材がほしいと考える企業も多く、求人数が増加する傾向にあります。
8・9月も下半期を見据えた体制づくりや事業の進捗ペースをアップすることを目的として、積極的に採用活動を行う企業が少なくありません。これらのことから、中途採用にあたる人は、2・3月または8・9月での転職を目指すのが合理的といえます。
ただし、このような考えから中途採用を希望する求職者の人数も増える傾向にあり、競争が激しくなるため、転職活動が簡単になるわけではありません。
競争率の高い時期に転職活動を行うなら、他の求職者に埋もれてしまわないように、しっかりとアピールポイントを考えておくことが重要となります。
前職でボーナスをもらってから
転職のタイミングを検討する上で、ボーナスの支給日や査定期間も材料として考えることが重要です。ボーナスが支給される企業であれば、査定期間に在籍していることで、働きや実績などによる評価に基づいた金額がボーナスとして支給されます。
ボーナスの支給は原則として支給日に在籍している社員に対してのみなので、査定期間に働いていたなら、ボーナスを受け取ってから退職するのが望ましいでしょう。
また、転職先のボーナス査定期間を考慮することも大切です。転職先でなるべく高い金額でボーナスを受け取るためには、査定期間にできるだけ長く働いている必要があるので、査定期間のはじまりに転職のタイミングを合わせることがベストといえます。
なお、ボーナスの金額は会社の実績や方針によって大きく異なるため、現在の会社で支給される金額が少なそうであれば、転職先のボーナスを見越して行動することも選択肢の1つです。
ライフイベントを考慮したタイミング
結婚や出産、マイホームの購入など、ライフイベントに合わせて転職のタイミングを検討することも重要です。結婚の予定があったり結婚直後、出産後であったりする場合は、育児休暇の取得条件に該当するかどうかが転職タイミングを決める大きな判断基準となります。
育児休暇の主な取得条件は、同一の事業主に引き続き1年以上雇用されていることと、子が１歳6カ月に達する日までに、労働契約が満了することが明らかでないことの2点です。就業規則によっても明記されていることがあるので、育児休暇の取得条件はしっかりと確認しておきましょう。
また、マイホームを購入する際にローンを組む場合は、勤続年数の長さも審査に影響することから、転職前に住宅ローンを組んでおくと有利です。
転職時は税金にも注意！
転職時には税金を意識しておかないと、想定外の負担としてのしかかってきます。とくに、転職後に給料が下がる場合は、支給額が少なくなることに加えて、これまでと変わらない住民税を支払わなければならないので、負担が大きくなるでしょう。
また、退職金も一定額以上であれば課税対象とされることから、住民税の支払いを見越しておくことが必要です。ここでは、税金や保険料についての注意事項を説明します。
入社まで期間があるなら月末退職がベスト
退職から転職先への入社まで数カ月以上の期間がある場合は、退職日を月末に設定しないと、退職月の健康保険料が全額自己負担となります。
退職日を月末にすると、退職月の給料から退職前月と退職月の2カ月分の健康保険料が天引きされます。給料から天引きされる際には、会社が健康保険料の半分を負担してくれるので、自己負担額は半額で済みます。
一方、退職日を月末以外に設定した場合、退職月の給料から天引きされるのは、退職前月の1カ月分の健康保険料のみです。その代わり、退職月分は翌月に全額自己負担しなければなりません。
ただし、退職後すぐに転職するなら健康保険は次の会社へ引き継がれるので、月末に関係なく退職日を設定して問題ないでしょう。
1～5月退職は住民税が一括で引き落とされる
退職月が1～5月か6～12月であるかによって住民税の納付方法が異なり、1～5月に退職すると5月分までの住民税が一括で退職月の給料から天引きされます。つまり、1～5月の期間は早い月に退職するほど、退職月の手取り金額が少なくなるのです。
一方、6～12月の退職であれば、住民税を一括で支払う必要はなく分納できます。6～12月の退職で、退職から転職先への入社までの期間が1カ月以内なら、転職先の給料からの天引きにすることが可能です。
また、社会保険料は前年の4～6月の給料によって決められるので、転職後に給料が上がる場合は7月以降の入社にすると、来年の社会保険料を抑えられます。
退職のタイミングはいつがいい？
退職の意向を会社に伝えるタイミングは、社内規定に合わせるのが無難です。引き継ぎや有給休暇の残り日数を考慮して、早めに申し出るのがよいでしょう。
また、退職後に無収入とならないように、転職先を決めてから退職することが重要です。ここでは、退職するタイミングについて詳しく説明します。
社内規定に合わせる
退職を伝えるタイミングは、法律上では14日前までと定められているものの、1カ月前までには申告することが一般的となっています。社内規定に明記されている場合は記載内容に従うことが基本となるため、規定を確認しておかなければなりません。
ただし、業務の引継ぎや有給消化にあてる日数を考慮して、2カ月前には申し出ておくことが望ましいでしょう。
転職先を決めてから選択する
無職の期間ができると、収入や社会保険料の支払いに関するデメリットが生じるため、転職先を決めてから退職することが一般的です。退職の理由が自己都合である場合は、失業保険による給付金が支給されるまでの2カ月間、無収入となってしまいます。
これまで給料から天引きされていた社会保険料も全額自己負担となり、経済的に苦しくなることが予想されます。このようなデメリットを避けるためにも、転職先を決めてから退職するのが望ましいでしょう。
退職～転職までの5つの流れ
退職から転職先へ入社するまでの流れは次の通りです。
- 転職と退職の時期を決める
- 退職の意思表示と退職願の提出
- 業務の引継ぎと挨拶
- 退職後の各種手続きを行う
- 転職のための準備を行う
退職までに業務の引継ぎや挨拶、身辺整理、有給休暇の消化と、ある程度の期間を想定しておかなければ、中途半端な状態で退職することになってしまうので、スケジュールを立てておくことが重要です。ここでは、これらのステップを詳しく説明していきます。
①転職と退職の時期を決める
まずは転職までのスケジュールを決めましょう。次の会社へ入社するまでに業務の引継ぎや有給消化を行うため、行き当たりばったりで入社日を決めてしまうのは問題です。
業務の引継ぎが中途半端になってしまったり、有給が消化しきれなかったりするなど、さまざまな不都合が生じてしまいかねません。引継ぎに必要な日数や有給の残日数を把握し、余裕を持って入社日を設定するようにしましょう。
②退職の意思表示と退職願の提出
スケジュールが決まったら、退職の意向を直属の上司へ伝えましょう。上司との面談で具体的な引継ぎのスケジュールを話し合い、有給消化の日数を考慮して退職日を決めます。退職日を決めておかないと、ズルズルと先延ばしになりがちなので、必ず決めておきましょう。
退職日が決まったら、退職願を上司へ提出し、スケジュールに従って引継ぎを済ませていきます。引継ぎがギリギリとならないように、可能な限り余裕を持って進めていきましょう。
③業務の引継ぎと挨拶
業務の引継ぎの合間に、社内外の関係者への挨拶と資料の整理、道具の片付けなどを行うことになるので、退職日が決まってからは忙しくなるでしょう。業務の引継ぎでは、抱えている仕事を消化しつつ、後任者が困らないように指導や資料の作成を行います。
理解をすり合わせながら進めていくと、後任者の不安を和らげられるはずです。関係者への挨拶では、お世話になった人へ感謝の気持ちを伝えるようにしましょう。
④退職後の各種手続きを行う
退職後には転職先への提出書類の準備や健康保険の切り替えなど、状況に応じた手続きが必要です。会社に預けている年金手帳を返却してもらい、離職票や雇用保険被保険者証、源泉徴収票を受け取ります。これらの書類は転職先へ提出するので忘れずに受け取っておきましょう。
転職先への入社日が退職日から離れている場合には、健康保険や年金の切り替え、住民税の支払い、雇用保険の給付手続きが必要です。これらの手続きは役所や年金事務所、ハローワークなどで行います。
⑤転職のための準備を行う
転職先へ入社する前に、必要な道具を揃え、求められるスキルや知識の整理、就業規則を確認するなどの準備を行います。転職するとこれまでとは異なる環境で仕事を行うので、指示されている物品はもちろん、転職先で必要な物を想定して準備することが必要です。業務内容を想像して準備を進めましょう。
業界や職種が変わる場合は、情報をしっかりと仕入れて、必要となるスキルや知識を把握しておくことが大切です。少しでも早く職場での戦力になれるよう、知識やスキルを確認しておきましょう。
また、これまでとルールが異なることで戸惑わないように、就業規則の事前確認も必要です。始終業時間から休憩時間、休日、有給使用時の申請ルールなどを中心に確認しておくと安心でしょう。
まとめ
転職におすすめのタイミングは年齢によって異なるので、自分の年齢と求められるスキルを整理して考えることが必要です。求人の数や競争率が変わることから、希望する時期に転職できるように計画を立てましょう。第二新卒なら手厚い研修が受けられる可能性のある4月入社がオススメです。
タイミングによっては税金を多く払うことになったり、健康保険料の負担が大きくなったりすることもあります。損をしないためには、仕組みの理解が必要です。退職前には引継ぎや挨拶、身辺整理、有給消化などを済ませなければならないので、退職の申告は早めに行いましょう。
転職エージェントに相談すると、自分に合ったアドバイスを受けられるので、利用してみてはいかがでしょうか。
[文]CareerSupli編集部 [編集]CareerSupli編集部
