Contents
テレビ見てますか
あなたは、普段どこから情報を得ることが多いですか？
テレビ、新聞、SNS、YahooやGoogleなどのインターネット、オンラインニュースなど、実に多くの手段があることがわかります。それはつまり、一昔前までは「テレビ」で情報を得ていた時代から、いくつもの手法に分散しているということです。
なぜ今、テレビを見る人が減ってしまっているのか。テレビは今後、なくなってしまうのか。今回は、夏野剛氏による著書『誰がテレビを殺すのか』をもとに、テレビがおかれている現状と未来について紹介します。
ピンチ！がんじがらめのテレビ業界！
１．ネットがメディア業界に手を伸ばし始めた
ネットが既存のメディア業界に脅威を及ぼし始めたのは、2000年代前半からだと言われています。
象徴的な例は、2005年のライブドアにあるニッポン放送株の敵対的買収。また、同年、楽天によるTBSの買収問題とYouTubeのサービス開始がありました。さらに翌年2006年、ニコニコ動画のサービスがスタートと、GoogleによるYouTubeを買収。
実に多くのネット業界がメディア界に足を踏み入れてきた時代であることがわかります。
2000年以降、ネット広告の売上額はテレビ広告の売上額を猛追し、2014年に１兆円になりました。この広告売上費は、テレビ以外にない数字だったため、広告業界のなかでは大きな出来事となりました。
ただし、2014年以降は、テレビの広告売上が下がることはなく、ネットとの共存が続いています。
しかしその一方で、次の手として、アメリカ発の「ネットフリックス」、Amazonが運営している「プライム・ビデオ」などが忍び寄ってきており、結果として日本のテレビはそのようなネットに徐々に居場所を奪われていることがわかります。
２．視聴者の層の変化
そもそも、テレビの主な視聴者は誰なのでしょうか。2000年代に入るまでは、流行に敏感でかつ消費意欲の高い20〜34歳の女性、20〜34歳の男性だと言われていました。
ところが、少子化や経済成長によって、この層たちの影響力は縮小化してしましいます。
そこで、次のメインの視聴者層となったのは60歳代の高齢者層です。若い人たちはテレビを見なくなる一方で、60歳代の人々は、１割程度しか職についておらず、さらに、７割の高齢者が地域における活動にも従事していないこともわかってきました。
より高齢者がテレビを見ているという現状に今は支えられていますが、若い世代を始め、多くの層からテレビ離れをしてしまっていることは明快です。
テレビが生き残るために
では、テレビ業界が生き残るためには、具体的にどのように進んでいけば良いのでしょうか。夏野氏によれば、いくつかの打開策がありますのが、そのうちのいくつかを紹介します。
１．ターゲットを変化させる
現代では、未婚率がどんどん上昇しています。未婚の人々の多くは、年齢を重ねてからも現役で働いています。つまり、今後は、より多くの人たちが仕事に時間を使うことになり、テレビを見る時間は今以上に短縮されていくでしょう。
例えば、専業主婦をしていた女性たちも、子育てが一段落した段階で、フルタイムで働き始めるケースが今後も増えていくと考えられます。こうした流れから考えられることは、テレビに充てられる時間はますます削ぎ取られていくということです。
しかしその一方で、ネットを使わない60代、70代の人たちは、平均寿命からするとあと20年くらいは健在だと考えられるため、テレビはこれからも彼らを意識したコンテンツづくりを続けていく必要があり、彼らをターゲットとしたテレビ番組であれば、生き残っていく可能性は少なからずあると考えられます。
２．スマホよりテレビが良い！の時代が来る可能性も！？
また、テレビとネットの大きな違いには、「テレビの大型化」があります。テレビの大型化によるメリットは、子供たちの目に優しいという利点です。
また、スマホ疲れや老眼などによって、スマホの小さな画面からテレビの大きくて鮮やかな画面で見るほうがよい、となる傾向も現状で見られています。
そうすると、１部屋に１台の時代から、大型のテレビを一家に１台、という時代に戻る可能性が高いと考えられます。そうすると、家族みんなでテレビを見れるように、小学校高学年から中学生向けの番組の増やすという方法もある。そのような意味でも、高齢化社会は、テレビにとっては追い風です。
３．「テレビ局」から「コンテンツ作り」へのシフト
しかし、そのような方法をとったとしても、現状維持が精一杯だと言われています。ネットと対等にやっていくためにはテレビはどのように行動すればよいのでしょうか。
今は、ネットフリックスのような新しいメディアが登場しています。この新しいメディアは、ネット配信をしつつもテレビ局のようにドラマやドキュメンタリーを作り、アカデミー賞への参加も目論見つつあります。
「ネット的でもなくテレビ的でもない」ネットフリックス。それはいわば、“放送と通信”の融合です。
テレビ業界もそこを目指していくことが求められています。つまり、「テレビ局」という名称を捨て、エンターテインメント制作集団への脱皮を図ることです。
テレビ局が制作したものを発表する場は、地上波だけで限定するのではなく、ネット、映画など幅広い範囲に設定することが必要だ、と夏野氏は述べています。現状を見る限り、そうした動きは本格的にはまだ出てきているとは考えにくそうです。
例として、出版社であるKADOKAWAが挙げられます。KADOKAWAは、もともとは書籍だけを出版していましたが、そのうちに映画製作、ライトノベル、コミックと、アウトプットのパターンを増やしてきました。
さらに、ネット上で電子ブックも配信しています。出版だけにこだわらなかったKADOKAWAだけは、現代の出版不況のなかでも、売上高は横ばい状態を維持できています。
KADOKAWAのように、「自分たちの価値は、紙の本を出版するという手段にあるのではなく、コンテンツ制作にある」ということにテレビ業界も一早く気づき、その道を模索する必要があります。
４．テレビ業界に残されたタイムリミットはあと８年！
現状述べたような状況を改善できるタイムリミットはあと８年だと夏野氏は述べています。2025年までには人口構成が替わり、2015年時点で55歳以上の人たちが2025年には新たな高齢者となるためです。
例えば、ドラマを通常通りテレビで配信しつつ、さらに詳しいアナザーストーリーを盛り込んだネットバージョンを配信するなど、あらゆる工夫を図ることが必要です。
それはつまり、“視聴率”だけを物差しとするのではなく、ネット配信やパッケージ販売なども加わることで、より多面的となってきます。そうすると必然的にテレビ業界のシステムの再構築、営業の仕方なども変更せずにはいられないでしょう。
2025年までに、そのような時代となるのか、あるいは現状を維持したテレビを維持し続けるのか。今後の動向が注目されます。
参考文献：『誰がテレビを殺すのか』（夏野剛、角川新書、2018年）
[文]遠野蒼 [編集] サムライト編集部
